技術、製品
住友理工 デンソーの車載用輻射ヒーターの受託生産を開始 2025/12/18
住友理工は、デンソーが設計する車載用輻射ヒーターの受託生産を開始したと発表した。住友理工のグループ会社である東海化成工業化（岐阜県可児郡）が生産する。輻射ヒーターは、高温となるヒーター表面からの輻射熱により乗員のみを温めることで、車両全体の空調エネルギー低減を可能とする装置だ。ＢＥＶの航続距離を延長させることが期待される。また、ヒーターに人体が接触しても、瞬時に表面温度を下げる制御で安全性を確保している。
日本精機 ＨＵＤがトヨタの新型ＲＡＶ４に搭載 2025/12/18
日本精機は、ヘッドアップディスプレイ（ＨＵＤ）が、トヨタの新型ＲＡＶ４に搭載されたと発表した。日本精機のＨＵＤがトヨタ車に採用されたのは初めてとなる。日本精機のＨＵＤは、表示像に歪みや二重像の映り込みが少なく、情報をスロープ状に表現することで直観的に認知しやすいという特徴を持つ。日本精機は、３０年以上に渡ってＨＵＤの開発・製造の歴史があり、世界の車の３０％に使用されトップシェアを誇る。
豊田合成 リサイクルゴム高配合の自動車部品を市場投入 2025/12/24
豊田合成は、ゴムのリサイクル材を高い割合で配合した自動車部品ウェザストリップを実用化し、トヨタのＲＡＶ４に採用されたと発表した。ゴムのリサイクルは、加硫による化学結合が、熱や圧力で切れてしまうことから、強度低下や臭いが残るなどの課題があった。豊田合成は、脱硫技術の改良を重ね、ゴム廃材から再生したゴム素材の品質を高めることで、自動車部品に使用できるリサイクル材の割合を、従来の５％以下から２０％に向上させた。今後、ゴムホースなど合成ゴムなど加え、使用量の多い天然ゴムへの技術適用を視野に開発を進めるとしている。
豊田合成 リバーシブルアームレストを開発 2025/12/24
豊田合成は、アームレストと小物置きの機能を兼ね備えた「リバーシブルアームレスト」を開発したと発表した。コンソールボックスの蓋を取り外し可能にすることで、普段はアームレストとして使用し、裏返すとトレイとして使用できる。
日本ガイシ 車載用ＣＯ２回収装置にＣＯ２センサーが採用 2025/12/25
日本ガイシは、マツダ車両に搭載した車載用ＣＯ２回収装置の一部として、日本ガイシ製のＣＯ２センサーが採用されたと発表した。マツダは、車載に搭載するＣＯ２回収装置「Ｍａｚｄａ Ｍｏｂｉｌｅ Ｃａｒｂｏｎ Ｃａｐｔｕｒｅ」を開発している。装置は、ＣＯ２貯蔵タンク、気液分離装置、ゼオライトによるＣＯ２吸着・脱離ユニット、ブロワーなどから構成されている。この装置を搭載したレース車両が、１１月１５日、１６日に開催されたスーパー耐久シリーズ第７戦に参戦した。日本ガイシのＣＯ２センサーは、ＣＯ２貯蔵タンクとブロワー間に搭載されているが、車載用ＮＯｘセンサーで培われたセラミック技術を応用し、レース車両での過酷な環境でもＣＯ２回収量を測定することが確認された。日本ガイシは、今後もマツダが参加予定のレースを通じて、ＣＯ２回収率向上に向けた実証実験を継続し、モビリティ領域でのカーボンニュートラル社会実現に貢献していくとしている。
デンソー 車載用ＳｏＣでＭｅｄｉａＴｅｋと共同開発 2025/12/26
デンソーは、次世代車載用ＳｏＣ開発を加速させるため、半導体設計メーカーＭｅｄｉａＴｅｋ（メディアテック）と、２０２５年１０月３１日に共同開発契約を締結したと発表した。開発契約を通じて、デンソーは、車載用ＳｏＣに求められる機能や要求仕様と、基本設計(アーキテクチャ設計)を行う。メディアテックは、詳細設計や検証などを担当する。両社は、オリジナルＳｏＣを実現し、車載システム制御用統合モビリティコンピュータ向けに利用する。
Ｍ＆Ａ、出資
マークラインズ 台湾の車両制御ユニット開発スタートアップに出資 2025/12/24
マークラインズは子会社である自動車ファンドを通じて、台湾の車両制御ユニット（ＶＣＵ）開発スタートアップＫｏｐｈｅｒＢｉｔ社に出資したと発表した。ＫｏｐｈｅｒＢｉｔ社は、従来生産数量が一定数見込めないとコストがかさむＶＣＵを、汎用的に搭載できるＶＣＵを、ソフトからハードまで一貫して開発を行っている。台湾ではＥＶバス用として出荷実績があり、今後は東南アジアでの商用車向けなどでの海外展開を計画している。日本自動車ファンドはマークラインズと連携して、ＫｏｐｈｅｒＢｉｔの日本での事業展開を支援していくとしている。
体制
ヨロズ 米国子会社が孫会社を吸収合併 2025/12/24
ヨロズは連結子会社であるヨロズアメリカ（ＹＡ）が、ＹＡの子会社であるヨロズオートモーティブアメリカ（ＹＡＮＡ）を吸収合併すると発表した。ＹＡＮＡは、米国での生産体制再編のため生産をＹＡに移管し、２００９年１２月に操業を停止していた。ＹＡＮＡの経営資源をＹＡに集約することで、資本効率の向上を図る。合併は２０２５年１２月３１日の手続き完了を予定する。
統計
ニュースウォッチ
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