技術、製品
住友ゴム センシングコアが中国の商用ＥＶに搭載 2026/3/4
住友ゴム工業は、タイヤや車両、路面の状態を検知するセンシング技術「センシングコア」の内、タイヤ荷重検知とタイヤ空気圧検知が、中国商用ＥＶ車メーカー重慶瑞馳汽車実業（瑞馳社）の新型商用ＥＶ「瑞馳Ｃ５」に搭載されたと発表した。タイヤ荷重検知は、荷物の積載量や積載位置の変化をリアルタイムに検知する。検知結果を車両制御に反映させることで、積載状態の変化によって生じる運転時の感覚を抑制し、ドライバーの負担軽減や荷物の安定輸送に検討する。今回搭載された機能は、瑞馳社の他のモデルへの展開が予定されていて、住友ゴムは今後も採用拡大に取り組んでいくとしている。
ブリヂストン タイヤ・路面摩耗粉じんの実車捕集法を開発 2026/3/6
ブリヂストンは、タイヤ・路面摩耗粉じん（ＴＲＷＰ）の環境影響を把握するためのトラック・バス用タイヤに対応した実車捕集法を開発したと発表した。実車走行前に路面を清掃しＴＲＷＰ以外の粒子の影響を最大限排除した後、タイヤハウスから接地面までをカバーで覆い、吸引ホースを使用してＴＲＷＰを捕集する。走行後コース上やタイヤカバー内部に残留したＴＲＷＰを捕集することで、発生したＴＲＷＰ発生量を測定する。ブリヂストンは、今後、社外の研究機関やパートナー企業との協奏活動に力を入れ、ＴＲＷＰの環境影響把握に向けた研究を加速させるとしている。
新事業
アイシン 太陽光優先仕様エネファームを発売 2026/3/3
アイシンは、家庭用燃料電池「エネファームTｙｐｅ Ｓ」に、太陽光優先モードを搭載したモデルを、２０２６年４月からガス事業者を通じて販売を開始すると発表した。太陽光優先モードでは、太陽光の発電出力を測定し、出力に応じてエネファームの発電出力を自動調整する。太陽光発電のＦＩＴ（固定価格買取制度）の終了に伴い、太陽光発電の売電から自家消費に切り替えたい顧客ニーズに対応する。エネファームＴｙｐｅＳは固体酸化物型燃料電池で、京セラ製セルスタックを使用し、アイシンが燃料電池ユニットを製造、アイシンと大阪ガスが商品化した。太陽光優先仕様はリンナイ製給湯器に対応している。
住友理工 細胞を活用した事業立上げに着手 2026/3/3
住友理工は、細胞培養システムを用いて化粧品、食品、培養肉などの研究開発を行っているスタートアップ・インテグリカルチャーと、戦略的パートナーシップに関する覚書を締結したと発表した。両社は、これまでインテグリカルチャーが主導する「ＣｕｌＮｅｔコンソーシアム」を通じて共創を行ってきた。覚書を通じて、今後、シンガポールで細胞性食品の承認申請活動に向け、共同開発中の２Ｌサイズの細胞培養バッグを用いた生産プロセスの検証を行う。また、国内での細胞性食品・皮革・素材の受託製造事業の立ち上げに着手する。
住友理工 薄型高断熱材が競技用チェアスキーに採用 2026/3/4
住友理工は、トヨタ自動車が開発した競技用チェアスキーに、薄型高断熱材「ファインシュライト」が採用されたと発表した。競技用チェアスキーでは、選手がシューズ等を履かずに下半身をカウル内に入れて滑走するため、－３０℃の厳しい環境下でも選手が凍傷にかからないように断熱構造が必要となる。ファインシュライトは、高断熱フィラーであるシリカエアロゾルを応用した製品で、高断熱、低比重の性能を持つ。従来のシリカエアロゾルは、疎水性能から塗装が難しかったが、住友理工は高分子材料技術を駆使し、塗料化に成功した。住友理工は、今後も社内外での共創のもと、持続可能な社会に貢献する製品開発・事業展開を加速させるとしている。
愛知製鋼 スーパーカミオカンデ向けステンレス製ＰＭＴ支持架構の製作を開始 2026/3/5
愛知製鋼は、東京大学が主導して岐阜県飛騨町に建設を進めている素粒子観測装置「スーパーカミオカンデ」向けに、ステンレス製光電子増倍管（ＰＭＴ）の支持架構の製作を開始したと発表した。愛知製鋼は、ステンレス鋼材メーカーとしての信頼性、ステンレス鋼構造物製作の技術力と実績が評価され、工事を実施する熊谷組から製作を受注した。
Ｍ＆Ａ、出資
豊田合成 芦森工業の完全子会社化を完了 2026/3/2
豊田合成は、芦森工業の全株式を２０２６年３月１日に取得し、完全子会社が完了したと発表した。アイシンは、芦森工業の完全子会社化により、エアバッグとシートベルトを組み合わせたセーフティシステムの総合サプライヤーを目指すとしている。
カナデビア 全固体電池事業をスズキに譲渡 2026/3/4
カナデビアは、スズキに全固体電池事業を譲渡すると発表した。カナデビアは、２００６年より全固体電池の開発に取り組み、これまで宇宙暴露空間での充放電動作確認や、半導体製造装置向け商業ベースでの受注を獲得している。一方、全固体電池の開発競争は激化していて、性能向上、量産体制、販売強化の加速化が課題となっていた。カナデビアは、ＥＶを代表とする電動モビリティおよびＬｉＢを開発しているスズキに事業を引き継ぐことが、開発した全固体電池を発展させ、産業界の成長に寄与すると判断し、譲渡を決定した。譲渡額には非公開としているが、２０２７年３月期第２四半期に、事業譲渡益７４円を計上する予定としている。
ニュースウォッチ
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