研究
日本精工 参画医療技術研究開発がＡＭＥＤの推進事業に採択 2024.4.1
日本精工は、神戸大学大学院医学研究科の宮西正憲教授らが研究開発を進める「バーサタイルＣＤ３４陽性細胞を用いた超個別化医療の実現」が、日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）の令和５年度推進事業に採択されたと発表した。小児や高齢者などへ安全性の高い長期的な効果を求める治療ニーズに対し、バーサタイルＣＤ３４陽性細胞を用いて、個人差を可視化し治療効果を最大化する技術を開発する。日本精工は、日本ゼオン、イクスフローと共にコンソーシアム（ＣＩＲＤＡＣ）を設置していて、研究開発に参画することで細胞医薬品や培養機器・システム、細胞診断システムなどの製品開発を目指す。
住友ゴム 硫黄系電池事業創出研究会を設立 2024.4.1
住友ゴムは、産総研、ＡＤＥＫＡと共に産総研を代表幹事として、硫黄系電池の事業創出を目的とした「硫黄系電池事業創出研究会」を設立したと発表した。住友ゴムは、タイヤのゴム加硫に硫黄を使用している知見を活用して、リチウム硫黄電池の正極材の技術開発を推進している。研究会を通じて硫黄系正極活物質の技術開発を加速させるとしている。
技術・製品
豊田合成 高圧水素タンクが船舶に採用 2024.4.2
豊田合成は、生産する高圧水素タンクが、水素エネルギーなどで航行する旅客船に採用されたと発表した。トヨタ自動車と共同で開発した水素貯蔵技術を応用した大型高圧水素タンクが、商船三井などが出資するＭＯＴＥＮＡ－Ｓｅａ社の水素燃料電池とバイオディーゼル燃料発電機を搭載した旅客船ＨＡＮＡＲＩＡに搭載された。豊田合成は、高圧水素タンクについて自動車や船舶だけでなく各種モビリティの水素搭載ニーズに対応していくとしている。
バンドー化学 ＣＮＦ複合化ゴムを適用したダブルコグベルトの販売を開始 2024.3.29
バンドー化学は、セルロースナノファイバー（ＣＮＦ）複合化ゴムを適用したダブルコグベルトの販売を４月１日から開始すると発表した。東ソーが開発したＣＮＦ複合化クロロプレンゴム「スカイプレン ＳＧシリーズ」を適用した。ＡＴＶやＵＴＶなど大型バギーや大型スクーター等は、エンジンの高出力化によりＣＶＴに使用されるベルトの高負荷要求が高まっている。ＣＮＦ複合化クロロプレンゴムを適用したダブルコグベルトは、従来製品に対して電動性能を向上させ、また低発熱性により長寿命化を実現した。
体制
三菱電機 三菱電機モビリティが事業活動を開始 2024.4.1
三菱電機は、自動車機器事業を分社化した三菱電機モビリティが、４月１日付で事業活動を開始したと発表した。三菱電機が保有するパワーエレクトロニクス、センシング、モータ、通信技術などを活用して、自動車の電動化でのモータやインバータ、ＡＤＡＳでのセンサー、カメラからＥＣＵなどの製品やソリューションを提供する。資本金は１００億円で、従業員数は約６，９００名。２０２２年度の売上高（三菱電機自動車機器事業本部実績）は８，１６４億円だった。
ＧＭＢ インドに子会社を設立 2024.4.1
独立系自動車部品メーカーＧＭＢは、子会社ＧＭＢ Ｋｏｒｅａと共に、インド・タミルナドゥ州チェンナイに子会社ＧＭＢ Ｉｎｄｉａを設立すると発表した。奈良県磯城郡川西町に本社を置くＧＭＢは、ユニバーサルジョイントやピニオン・シャフト、ウォーターポンプなど、駆動、伝達系部品を生産・販売している。現代自動車向けが売上の３割強を占め、今回のインド進出も、インドでの顧客の電動化戦略推進に対して、電動化対応製品を中心に顧客の現地化要求に応えた対応としている。
住友ベークライト 中国新工場竣工 2024.4.1
住友ベークライトは、中国子会社である南通住友電木の敷地内に建設していた新工場が３月２０日に竣工したと発表した。南通住友電木では、フェノール樹脂生産のほか、フェノール樹脂成形材料、液状エポキシ材、フィルムシートの生産を行っている。中国での自動車や環境エネルギー関係での需要増に対応するため、現在の生産能力の２倍となる年間約２５，０００トンに生産能力を拡大した工場建設を進めてきた。
ジェイテクト フランスの油圧ポンプ製造拠点を売却 2024.4.3
ジェイテクトは、フランスで油圧ポンプ製造事業を行っていたＪＥＴＥＫＴ ＥＵＲＯＰＥのＢｌｏｉｓ工場およびＣｈｅｎｅｖｉｅｒｅｓ工場を、フランスのＡＣＩグループに売却したと発表した。ジェイテクの欧州事業は赤字が続いていて、赤字脱却のために事業の選択と集中を継続して行っている。
東洋紡エムシー モビリティ事業推進ユニットを新設 2024.4.3
東洋紡エムシーは、ＯＥＭへ直接アプローチをして開発を進める社長直轄の営業開発一元組織「モビリティ事業推進ユニット」を立ち上げたと発表した。東洋紡エムシーは、２０２３年４月に東洋紡５１％、三菱商事４９％の出資比率で設立された。エンジニアリングプラスチックや機能性ファイバー、不織布など機能素材の開発、製造、販売を行っている。モビリティ事業推進ユニットでは、金属代替材料や内外装材の樹脂化、リサイクルなどについてＯＥＭに直接提案を行い、２０３０年度の売上高１，０００億円を目指すとしている。